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メンター制度と女性のキャリアアップについて

先日、ACグローバルソリューションズ代表のアニーが、アンドリヤナ博士とエコノミスト・インテリジェンス・コーポレートネットワーク(Economist Intelligence Corporate Network)が八芳園で主催した昼食会に参加。IKEAやCartier Japanの社長をはじめ、様々な業界で活躍する女性が集まり、メンターとしてお互いのキャリアや成長を支え合うメンター制度や女性のキャリアについてディスカッションの場を設け、メンバー間の繋がりを強化しました。

また今回の昼食会の中ではゲストスピーカーによる話もあり、その中で紹介されていた女性活躍に関する4つの重要なデータと改善ポイントをまとめました。

Photo by Andrijiana’s LinkedIn

1)ジェンダーギャップ指数ランキングで156か国中120位

2021年、日本はジェンダーギャップ指数ランキングで156か国中120位にランクされ、主要先進国の中で最下位となりました。女性の政治への参加はわずか9.9%であり、世界平均の25%を大きく下回っています。ビジネスにおいても、日本の上場企業の8.2%のみが女性によって主導されており、リーダーシップの地位の13%のみが女性という事実が明らかになりました。男女共同参画の基準で日本はすべてのG7諸国の中で最低のランクという結果に。今後は、メンター制度やスポンサーシップ制度などを通して改善が期待されています。

2)日本における女性のキャリアアップの最大の障害

日本における女性のキャリアアップの最大の障害は、ジェンダーバイアス、シニア制度、適切なサポートインフラとキャリア開発リソースの不足と言われています。日本では、メンター制度は非公式で構造化されていないことが多く、主に男性間のピアツーピアネットワークによって行われています。これまでにさまざまな団体を通じて非公式なメンタリングはありましたが、今後はより構造化されたアプローチが必要です。

3)女性の63%が正式なメンターはいないと回答

フォーチュン500企業の84%がメンター制度を提供していますが、世界中の女性の63%が正式なメンターを持ったことはありません。過去数十年間の経済の停滞と人口動態の低下により、多くの日本企業は正式なメンター制度を含む西洋式の人材育成を採用しました。

4)D&Iやメンター制度を含めた国家戦略の策定

日本は、ジェンダーの平等、多様性、包摂を達成するために、多様でインクルーシブな国家戦略を策定しなければなりません。今後は、大企業だけではなく中小企業も、政府、組織、大学、その他の利害関係者と協力して、戦略を策定することを求められるでしょう。

ACグローバルソリューションズでは業界30年以上ベテランのコンサルタント 、アニー・チャンが履歴書添削から面接対策まで皆さまをサポートします。英語や中国語など語学を活かした仕事に就きたい、テック系の仕事に興味がある方、以下のお問い合わせフォームからぜひお気軽にご相談くださいませ。